書面掲示事項

・店舗名：メロディー薬局 野火止店

・所在地：埼玉県新座市野火止7-5-74

・所轄自治体：埼玉県朝霞保健所

・営業時間：月・火・水・木・金：9:00～18:00 ／ 土：9:00～13:00

・電話番号：電話：048-424-5880 ／ FAX：048-424-5881

・取り扱う一般用医薬品の区分：要指導医薬品、第1類医薬品、指定第2類医薬品、第2類医薬品、第3類医薬品

・勤務者名札区別：薬剤師：名札に氏名及び「薬剤師」と記載し、白色の白衣着用 ／ その他の勤務者：名札に氏名を記載し、水色またはピンク色の白衣着用

※お問い合わせ内容により、返信にお時間がかかる場合がございます

・当薬局は調剤基本料1の施設基準を届け出ています。

・当薬局は地域支援・医薬品供給対応体制加算3の施設基準を届け出ています。

・当薬局は連携強化加算に係る体制を整備しています。

・当薬局はバイオ後続品調剤体制加算を届け出ています。

・当薬局は在宅薬学総合体制加算1の施設基準を届け出ています。

・当薬局は電子的調剤情報連携体制整備加算の施設基準を届け出ています。

・当薬局は服薬管理指導料の注1＊の施設基準を届け出ています。

・当薬局は調剤ベースアップ評価料の施設基準を届け出ています。

・当薬局は在宅患者訪問薬剤管理料の施設基準を届け出ています。

＊注1：かかりつけ薬剤師

・オンライン資格確認等システムにより取得した診療情報・薬剤情報等を活用し、質の高い調剤サービスの提供に努めています。

・当薬局は電子的調剤情報連携体制整備加算に係る体制を整備しています。

・調剤管理料に基づき、処方内容の薬学的分析および薬剤服用歴への記録等を行っています。

・服薬管理指導料に基づき、患者さまの薬剤服用歴等を踏まえた服薬指導を行っています。

・特定薬剤管理指導加算の対象となる医薬品について、必要な管理・指導を行っています。

・医療用麻薬を使用される患者さまに対して、適正使用のための管理・指導を行っています。

・吸入薬をご使用の患者さまに対して、使用方法等の確認・指導を行っています。

・乳幼児の服薬に関する必要な説明・支援を行っています。

・小児特定加算の対象となる患者さまに対して、必要な薬学的管理・指導を行っています。

・医療機関等と連携し、必要に応じて服薬情報等の提供を行っています。

・服薬管理が難しい患者さまに対して、一包化等の服薬支援を行っています。

・かかりつけ薬剤師による継続的なフォローアップを行っています。

・必要に応じて、かかりつけ薬剤師による訪問支援を行っています。

・施設等と連携し、服薬支援を行っています。

・残薬や多剤併用等について、必要に応じて服用薬剤の調整支援を行っています。

・調剤後も必要に応じて薬学的管理・フォローを行っています。

・在宅療養中の患者さまを対象に、薬剤師による訪問服薬指導を行っています。

・必要に応じて在宅患者さまへの緊急訪問に対応しています。

・退院時の共同指導等を通じて、在宅療養への円滑な移行を支援しています。

・在宅患者緊急時等共同指導に対応しています。

・在宅移行初期管理に対応しています。

・夜間・休日・深夜の訪問対応に係る体制を整えています。

・医師と連携した訪問薬剤管理指導に対応しています。

・必要に応じて複数名による訪問薬剤管理指導に対応しています。

・生活保護に対応しています。

・指定難病に対応しています。

・小児慢性特定疾病に対応しています。

・自立支援医療に対応しています。

・結核医療に対応しています。

・被爆者医療に対応しています。

・子ども医療費助成に対応しています。

・重度心身障害者医療に対応しています。

・労災保険指定薬局に対応しています。

・介護保険 居宅療養管理指導に対応しています。

・要指導医薬品に対応しています。

・第1類医薬品に対応しています。

・指定第2類医薬品に対応しています。

・第2類医薬品に対応しています。

・第3類医薬品に対応しています。

・勤務者の名札等により、専門家と一般従事者を区別しています。

・地域の皆さまからの健康相談やセルフメディケーションに関する相談に対応しています。

・当薬局では、領収書発行の際に個別の調剤報酬算定項目が分かる明細書を無料で発行しています。

・後発医薬品のある医薬品について、患者さまの希望により先発医薬品を選択される場合は、制度に基づき特別の料金をご負担いただく場合があります。

・当薬局は個人情報保護法その他関係法令を遵守し、患者さまの個人情報を適切に管理します。

・当薬局では、調剤業務、保険請求業務、医療機関との連携その他薬局業務の適切な運営のために個人情報を利用します。

・医薬品を適正に使用したにもかかわらず副作用による健康被害が生じた場合、医薬品副作用被害救済制度の対象となる場合があります。

・医薬品の供給状況に応じて、処方医と連携のうえ、薬剤の変更や代替薬の提案等を行う体制を整えています。

・要指導医薬品・第1類医薬品等の販売記録作成にあたり、個人情報を適切に利用・管理します。

・郵送費が必要となる場合があります。

・配達費が必要となる場合があります。

・文書作成料が必要となる場合があります。

・その他保険外サービスについて、必要な費用が発生する場合があります。